【全県】 滋賀県琵琶湖環境科学研究センター（大津市）と国立環境研究所は、琵琶湖の有機物の循環の特性を探る研究プロジェクトで、１９８６年と２０１６―１７年の水中の細菌の増減を比較したところ、琵琶湖北湖では、この３０年間で細菌がおよそ５分の１まで低下したことを明らかにした。
県琵琶湖環境科学研究センターなどが調査
アユの不漁問題との関係性は否定
かつて富栄養化していた琵琶湖では過去３０年間で水質改善が進んだが、プランクトンやバクテリアなどの生物が取り込んだリンも測定する総濃度のリン濃度は富栄養化前の水準に戻っておらず、「琵琶湖に流入するリンを減らしたのに、思ったほど数値が落ちていない」のが現状だった。
一方で、水中に溶け込んでいるリン酸イオンの濃度は、顕著に減少しているのも事実。水質浄化の状態を知るため、リンを栄養源とする細菌の量を測定するには、放射性同位体を用いるが、放射性物質の規制が厳格な日本では湖沼での測定は難しかった。
そこで今回の調査では、放射性物質でない安定同位体の指標を用いる新たな方法を導入して、北湖で細菌の生産量（増殖状況）を測定した。この方法で得られた２０１６―１７年の測定結果を、１９８６年に放射性同位体を用いて測定された結果を比較したところ、細菌の生産量に約５倍の違いがあることが明らかになった。
これについて県琵琶湖環境科学研究センターは、「琵琶湖水中のリン濃度によって植物プランクトンが減少していることは、これまでも知られていたが、この研究によって細菌にも大きく影響していることが分かった。このことは、水中の栄養の減少による細菌類の減少だけでなく、細菌類の捕食を起点とする湖水中の微生物の食物連鎖、ひいてはそれらを捕食する大型の生物群にも影響がある可能性を示している」とした。
一方で、アユの不漁の関連性については、「食物連鎖のシミュレーションモデルの計算から、琵琶湖のリン濃度の増減がただちにつながるものでない」と、否定している。
この研究成果は、日本陸水学会が発行する学術誌に掲載され、２０２１年度の「日本陸水学会論文賞」を受賞した。
