スマート農業と情報収集がカギに
【東近江】 温暖化傾向にある気候変動に、地域農業がどのように対応していけばよいかを専門家と学ぶセミナーがこのほど、五個荘コミュニティセンターで開かれた。東近江市内の認定農家ら約50人が参加し、農業の今後の対応と温暖化対策を試みる事例に耳を傾けた。
この夏も命の危険を感じるような暑さが続いた日本列島。一次産業関連にも広く影響し、農業では米や野菜といった作物の収穫不足、作業効率の低下などにつながっている。また、洪水など雨風による局所的な災害も各地で発生していることから、近年の気候変動に対応した農業が各地域で推進されている。
東近江市農業水産課地域商社支援室が開く今回のセミナーではまず、同支援室の地域活性化起業人、神出一昭さんから温暖化傾向にある東近江市内の現状が報告され、その対応として作業効率を高める機械の導入や排水、防虫対策などに取り組んでいる市内組合の事例が紹介された。
その後、スマート農業技術のマッチングや農業支援サービスなどを展開する株式会社農社(本社・兵庫県洲本市)の奥野竜平さん、原口雄飛さんによる講演が開かれ、近年の気候に対応した農業の取り組みを紹介。害虫を予察するアプリの開発や、3Dマップと自動草刈機を連動した雑草対策など、最新機器やAIを取り入れた事業の数々とその活用方法が注目を集めていた。
また、温暖化で収穫量や品質の低下が心配される反面、育成期間が短縮されることから災害や障害リスクが減るメリットも伝えられ、「地域の好適作物の変化にもつながることから、新しい作物の栽培に向けた大きなチャンスにもなる」と報告。
「リアルタイムでネットなどから誰でも情報が収集できる時代。有効に活用してほしい」と、公的機関から発信されている気候に対応した品種への着手や地域に合った土壌改良など、情報収集の必要性も力説し、気候変動とともに移り変わる農業のあり方を共有した。








